2009/03/28

わっしょい月間

テーマ:成績履歴
2004/10/01から2009/03/28現在までの投資成績

投資生活ブログ

金融資産 : 1,222,288ポイント
投資収支 :  86,714ポイント

三月といえば日本の期末決算。

ここで株価が低いと、株を保有する金融機関は時価会計により多額の損失計上が避けられず、それがさらなる金融不安へのデススパイラルへ・・・ってそりゃまずいよ!!
と言うわけで、官僚様が公的資金でPKOして株価ワッショイ(^^)v。
これに担がれまくったショートポジが燃料となり、日経もっこり復活!

そしてアメリカもバッドバンク詳細発表でこれまたワッショイ!ニコニコ
中国は特に何もないけど、つられてワッショイ!祭りだー!にこにこ

以上により久しぶりに含み益タン誕生。

そうは言っても実体経済は相変わらず最悪だし、また下がるかもしれない。
なので利確したい気にはなるけど、指数(上のグラフの紫の線)を見るとまだまだ初動。

うーんムズイ。

しかしなぁ。。。

株なんて、不況だ!解雇だ!倒産だ!とか皆が大騒ぎしたら買って、主婦やデイトレイダーが脱税とか株本出版したら売るだけで簡単に儲かるのに、なぜそれが出来ないのかと言うと、株をやる人はこのように毎日相場を見ては余計な情報に惑わされるからなんですね。

そんなら見なきゃいいのだけれど、株をやる人は見ずにはいられず、見なくて平気な人は株をやらない人だから、やっぱり株では誰も儲からないという。。。

そう考えるとやっぱり売ってはいけない気がする。




---今月の格言---
郵便が3週間遅れて届くような田舎に住んでいたほうが、
優れた運用成績を残せるかもしれません

ウォーレン・バフェット






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以下今月のMYヒットとか・・・

【おくりびと】
おくりびと

�2,952

アカデミー賞受賞してから慌てて映画館へ(←ミーハー(^ω^))
が、感動した(´Д⊂!あまりの感動で最後は涙で見えず、結局モックンが石鹸飛ばすシーンしか覚えてない w。
というわけで、実はひっそり更新しているエントリMY殿堂入り映画に久々に追加!


【ついたて】
バナーがチラチラうざいページを見る時に、前についたてを出して隠すという、直球フリーソフト(笑)いままでなぜ無かったのか!
http://www.forest.impress.co.jp/article/2008/11/19/okiniiri.html


【為替王・資産運用相談Q&Aメルマガ第186号】
Question No.732。
不覚にもワロタw

2009/03/24

告白しよう

200002万科企業。




去年の秋に4.02HKDで売った・・・○| ̄|_ダウン




52週ザラ場最安値!!




芸術的ド下手(TДT)!

2009/03/22

インフレ懸念

現在は景気対策のため、各国政府による財政出動でお金がバンバン増えています。
だから、いざ景気回復した後には強烈なインフレがくるのでは?という危惧がある。

確かに供給が足りない状態でお金だけ増えたらハイパーインフレ間違いなしと思うけど、供給力は十分なのでちょっと違うことが起きるかもしれない。

なにしろ食料にしろ工業製品にしろ、現在は供給側の生産効率が極限まで高められ、人類みんなが一生懸命生産したら確実に余ってしまうのだ。
食料だってインドや中国が日本並みに消費するようになったら別ですけど、既に機械化農業の始まった数十年前に供給力のほうが需要を超えている。

仮にインドや中国の消費量が増大しても、今現在の地球上の耕作面積のかなりの部分は昔ながらの農業で、単位面積あたりの収穫量が少ないままなので、この耕地を先進国並みの効率的な農業にすると、耕地面積は今と同じでも穀物生産高を飛躍的に上げられるという説もある(参考

そもそもここ数十年、食料以外のモノしか作ったことの無い人がこれだけいるのに、社会が回っているのは食料が余っている証拠ではないでしょうか。
もっとも、金持ち国は買った食料の半分は捨てて、一方で子供が餓死する国もあるわけで分配方法に問題はあるけれど・・・
でも、現時点でみんなで食料作ったら確実に余るのは間違いない。

さらに、いくらお金があっても、将来に不安があれば人々は消費しないことを考えると、工業製品も売れるとは思えず、お金だけが増えても意外とインフレしないかも知れない。

とは言っても、お金は現実にガンガン増えているので何も起きないはずが無い。でも単なるインフレで無い何か違うことが起きるような気がしてならない・・・。

もちろんいいことが起きるはずもなく、怖いなぁと思います。かお
対策と言ってはなんだけど、とりあえずCFDでも始めてみる?(・ω・)/

2009/03/20

E氏の相場観・中国編

NEW今回はS氏ふうにご確認ください(^^;)


中国への投資

 ほんの10数年前まで、日本の投資環境はそれはそれはお粗末なもので、世界への直接投資はおろか信用取引でさえ特権階級の投資家でなくては出来ないものでありました。しかし今現在の日本の投資環境は格段に向上し、国内にいながら様々な国への直接投資が可能になっております。それであれば、そのメリットを活かさない手はないといえましょう。なんせ日本はもう以前のような成長は見込めないのです。今の日本株(日本人による日本市場向けのビジネス)の中から投資先を探すのは、今の日本のどの政治家に投票するのかと同じようなものといえましょう。はっきり言って入れる先がないのです

 では世界の中から成長性の高い国へ投資しようとしたら、やはり筆頭に上がるのは中国でありましょう。いろいろ嫌われている国であることは分かっておりますが、投資家たるもの、ひがみやヤッカミの類の情報は割り引いて中立的に考えられるようにならなくてはなりません。そう考えると、やはり注目すべきは中国の成長が今後も続くのかという点が最大の関心ごとでありましょう。

 この点について、中国は米国を初めとする先進諸国への輸出によって成長してきたわけでありますから、サブプライム問題で先進諸国の経済的停滞が長期化することが避けられなくなった昨今、中国の成長もここで崩壊という意見が出てくるのはある意味当然ともいえましょう。しかしより深くデータを見ていくと、そうとも言えないのではないかと見ております。

 なぜなら中国のGDPは現在約25兆元であり、そのうち消費は12兆元強の約50%、貿易収支はおよそ10%であります。残りは投資であります。ここで、よく言われているように、先進諸国への輸出が腰折れて貿易収支のGDP比率が半分の5%になったとしても一方で中国は4兆元にも及ぶ内需刺激策を発表しております。これは25兆元の16%にあたりますので、結局16%-5%=9%で今年も9%の成長が可能ということになります。こう紐解くと4兆という数字は適当に出てきた数字ではなく、綿密に練られた数字であるといえましょう。

 さらに政府は足りなければいつでも追加対策をすると言っておりますし、良くも悪くも一党独裁であるということは、重要なことを決めるのに日本のように時間が掛からないということでもあります。国策に逆らってはいけないのです。従って、よく言われるような中国崩壊論はやや感情的な言い分であるように思えてなりません。

 だからといって中国の将来がバラ色なのかというと、もちろんリスクも存在することは事実でありましょう。中国の労働人口は毎年1000万人近くも増えておりますので、この労働人口を吸収するには年8%程度の成長が必要不可欠であります。もしこの成長率を下回ることがあれば、それは街に失業者があふれ、国家の統制にも重大な影響が及ぶことでしょう。一方、逆に過熱しすぎても、ただでさえ激しい格差問題がさらに深刻になり、こちらも望むところでは無いと言えましょう

 従って、今の中国は8%~10%程度という狭い範囲内で成長をコントロールし続けなくてはならないという、まるで両側が深い崖の曲がりくねった道を進む以外の選択肢しかないのであります。金持ち喧嘩せずといいますが、国民全体がそこそこの生活レベルである一人当たりのGDP20000ドル程度になるまでは、この細い道を足を踏み外さずに進まなくてはならないと言えましょう。その道を渡りきるまでに、法整備や国民のモラルが先進国並みまでに高まれば、それ以降はそれほどの高成長を維持する必要はなくなるでしょう。

日本への投資

 さて、翻って日本はどうかと申しますと、日本のGDPにおける消費の比率は約60%となっており、貿易収支はたったの3%でありますので、貿易貿易と皆言っておりますが、実はたいした比率ではないのです。やはり日本においても消費が肝要なのであります。
その消費の先行きでありますが、消費の元となる資産を持っているのが高齢者に偏っており、若者の可処分所得は毎年下がってきております。しかも卑しくも経済大国を長年続けてきたものですから、国内にはモノがあふれている状態であります。国全体にモノが必要十分に充実していて、所得が下がっていく・・・。これでどうして消費が増えましょう。ですからたった3%の比率でしかない貿易収支が減っただけで、あっという間にマイナスに転落して大騒ぎしている有様であります。

 以上のことを総合的考えますと、外資系が日本を素通りしてしまうのも理解できましょう。そして我々投資家も中立的に考えて投資先を選ばないといけません。我々投資家は嫌いだからといってチャンスを無にするわけにはいかないのですから・・・。

E氏の相場観


ホンモノ(S氏の相場観)はコチラ!→http://ssoubakan.blog102.fc2.com/



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【FYI】
個人金融資産1,500兆円の世代別分布状況「日経ヴェリタス」(2008年6月15日発行)

世代      資産   人口   一人当たり資産
70歳以上    452兆円  1897万人   2382.7万円
60~69歳    494兆円  1577万人   3132.5万円
50~59歳    330兆円  1924万人   1715.2万円
40~49歳    172兆円  1568万人    1096.9万円
30~39歳    86兆円  1892万人     454.6万円
29歳以下    10兆円  3918万人     25.5万円

2009/03/17

無利子非課税国債

利子が付かない代わりに相続税がかからない「無利子非課税国債」と言うアイデアがあるらしい。
これは何か匂うぞ・・・と思い、これって本質的に何なんだ?と考えようとするも、これも政府紙幣と同じくまだ寝言の状態であって、寝言について考察しても意味無いのでやっぱヤメ。

が!、そこはインターネット。
既にすばらしく考察し終わった記事を発見↓
http://d.hatena.ne.jp/kmori58/20090209/p1
いやー素晴らしい!(^^)vネット万歳!グレイト!

詳細は上記の記事を拝読させていただくとして(感謝!)、与謝野財務相は

「日本は1500兆円以上の個人金融資産があるが、60歳以上に集まっている。本当に必要な人に(政府が)お金を使えるようにしないといけないという同じ問題意識を持っている」

と大いに語られているそうなのですが、これってつまり

「景気対策のためにタンス預金や、銀行預金で眠っているお金持ちの余剰資産を国債という形で一旦国が預かり、国が有効に使いますよ!」

ということで、

「ジャイアン:やいのび太!(←高齢者)おまえのこずかいオレにあずけろよ!オレがかわりにつかってやるからよぉ!」

ってのと同じ?(*'ω`*)

そしていざ相続時にはお約束の、

「のび太:うぇーんドラえも~ん、ジャイアンがかしたお金かえしてくれないよ~(泣)」

が出たりして・・・こぇー。(((( ;゚Д゚)))ガクガクブルブル。



そもそも、通常の国債だって未来から(子供たちからの)の前借りなのに、それをネタに今度は老人からも相続税の前借りとは・・・ダウン

まったくもって、こんな変な話が大真面目で出てくるあたり、景気もそろそろ大底圏かもしれないと思ったり。やれやれだぜ。

一番良いのは将来への不安が減って、高齢者が安心してお金使えるような環境になればいいのだけど、それは言うが易し、行うは難し。

まぁ仮にそういう社会になってもやっぱり高齢者はお金つかわないだろうなー。欲しいモノはもう全部もってるし、贅沢なもの食べようと思っても食えないし。どっか行こうにも体動かないし。

やっぱ福本先生の言う通りこういうことですか↓

・・・そもそも年老いた者の手はこれまでの人生で築いた「何か」を守る手・・・つまり放さないための手っ・・・。だが持たざる者、若者がそれじゃダメだっ・・・若者の手は掴みに行く手っ・・・!


ざわ・・・

    ざわ・・・



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カイジ―賭博黙示録 (1) (ヤンマガKC (608))/福本 伸行

�560
Amazon.co.jp

2009/03/11

資本主義終わらない!に1票。

景気が悪くなる原因といえば、過剰な設備投資と生産性向上による供給過多があります。
前の世界恐慌の時も農産物や工業製品の生産性が上がって供給過多になったことから始まりました。

いったん生産性の向上による深刻な供給過多が起るとまずは在庫整理をするのは当然として、根本的な解決には新規需要の創出が必要。
じゃあどうやって新規需要を創出するか!?というとメジャーな方法は二つあって、ひとつは他人から強奪しちゃえ!というのがある。

人からモノを奪うのには、その道具としてナイフ等の凶器が必要なので、そういう凶器を作る需要は生まれるし、そのコストは強奪が成功した暁には何倍にもなって回収が可能。これを国家レベルでやれば戦争になる。

これは思い立ったらすぐ出来て簡単だから?か有史以来の戦争を調べると大抵は経済問題から始まっています。
なので、今の状況は普通だったらもの凄くヤバい状態なのだけど、昔と違って今の凶器は破壊力が上がりすぎて、ひとたび使えば自滅必至。なので、人類もバカじゃないからおいそれとその選択肢を取ることはないと思う。

それじゃどうする?というと、需要創出のもうひとつのメジャーな方法の「まったく新しい市場を作る」という道しかないと思う。それこそ四次産業以上のまだ誰も足を踏み入れていない新雪のような市場が。

そう考えるとインターネットはかなりイケてる市場創造だったと思うけど、これでもまだ銀メダル級で、今求められているのは金メダル級の市場創造。これはまさに発明みたいなものだから、1年以内にやれ!と言われてもなかなか出来るものでは無い。

でも、そもそも技術開発とか医学とか民主主義とか、人類の歴史は常にそういう目処が立たない事をなんとか実現してきた歴史でもあるので、やって出来ないことは無い。
そして、こういうことが最高に得意なのはやはり米国。

思えばコンピュータもネットも太陽電池もクルマも最初に作ったのは全部米国だったし、なんといっても今から50年も前に
「10年で人類を月に送る」
と言って、本当にやってしまった国でもある。

あの時代に月に人を送るなんて、今だったらタイムマシン作るぜ!みたいな大ボラにしか聞こえないことをやり遂げてしまった米国は、きっと今回もやってくれると信じてます!ヽ(´ー`)ノ



ていうか、マジでタイムマシン作ってくんねーかなー(;´へ`)。二十歳くらいに戻ったら、どうしてもしたいことあるよなー・・・。

2009/03/03

森を俯瞰する

企業の分析をする時、単一の事業会社であれば分かりやすいけど、場合によっては複数の事業を同時に行って事業ポートフォリオを組んでいる時があります。

こんなとき、プロのアナリストであれば全ての事業のマーケット予測やその会社のシェアを調べて当該企業の分析をしなくてはならず、とっても大変。

例えばソフトバンクのように、一体何の会社か分からないほど多くの事業をしている会社を担当させられたアナリストは、泣きながら分析するハメになる。

でも個人ではとてもそこまでする時間も情報も無いし、そもそも細かくやってもザックリやっても意外に結果はそれほど大きく変わらなかったりします。

重要なことは、その会社の企業価値に重大なインパクトを与えているのはどの事業でどの市場かという、影響の大きいものは何かを見極める事であって、それをハズしてなければ結果も大きくはハズしません。

企業の分析をしばらくしていると、そんな”手抜き”のコツというか勘がついてくるらしい(←自分はそこまで至ってないが。。。)のですが、この考え方はそのままマクロ経済の俯瞰に向いているな、と思います。

というか、マクロの場合は本当に要素が多すぎて、こういう端折りをしない限り絶対に先は見通せないんじゃないでしょうか。この端折りが上手い人が、Q先生のようになれるのでは?と思います。

これをQ先生はよく
「流れを止めるものを見ないで、流れ自体を見てください」
と言っていますが、なるほど確かに台風で決壊しそうになっている堤防に土嚢をいくら積んでも、大抵は決壊して水浸しになるのが世の常。

例えば中国は公害とかチベットとか、ネガティブ要因の話はよく出るけど、それらは自分はどちらかというと上の”土嚢”のようなものかと思うので、今だに中国株持っています。

話を元にもどして・・・

そう考えると、まず地球上で一番経済的にインパクトがある国はどこかを考えると、これはGDPで見ても圧倒的に米国。仮に世界経済を100としたら米国25:日本8:ドイツ6:中国6:その他、という具合なので、まずは米国の様子を見るのが一番重要。

そして、その米国のGDPのうち7割近くが個人消費によるものだから、個人の財布具合もこれまた肝要。

じゃあその財布の中身のお金はどこから出てるのかを考えると、労働による収入と、今までは住宅によるファイナンスでした。

住宅によるファイナンスとは、住宅が値上がりすると担保価値が増えるのでその分与信が広がり、多くの米国人はその与信枠をいっぱいに使ってお金を借りてクルマや別の住宅などを買ったり、お金の無い人も家を買えたりしてたわけですね。日本には無い制度。

おととしからサブプライム!サブプライム!と大騒ぎしていたのは、つまりこの住宅によるファイナンスが崩壊するぞ!ということだったんですね。

ひとたび住宅によるファイナンスが崩れると、

担保不足分の差し入れ

無理

住宅ローン破綻

住宅ローン担保証券の暴落

他の資産の投売り

貸付金の巻上げ

企業倒産

労働収入消失

住宅ローン破綻

以下無限ループ(゚ロ゚)!

という構図に・・・。(ああ、もっと早くものが分かっていれば良かった・・・。)

こんな具合なので、世界景気の動向には米国の住宅市場の動向が大きな影響を及ぼすことはまず間違いないと思います。この住宅市場の動向が把握しやすいと評判なのが”S&Pケースシラー住宅価格指数”という指標↓。

投資生活ブログ

これを見ると、まだ2~3年は回復の見込みはなさそう・・・。ただ、素人の自分が見てもこりゃダメだショック!、と思うので、すでに株は買い始めていい時期に入って久しいのは確実だと思います。なぜなら素人が見ても底を打ったように見えた時には株価は既に上昇しているからです。

さらに、各国政府による財政出動などがなされているし、小規模な景気回復は意外に早く訪れるかもしれないので、本格的な景気回復までにひと山くらいチャンスはありそうです。

また、10年後に上記のGDPが米国18:中国12:日本6:ドイツ5:その他、のようになったら、いくらなんでも米国だけというわけにもいかず、その場合は中国も見なくてはいけなくなるかもしれません。

・・・と、このような感じで1年に1回程度定点観測すると、より世の中の変化が分かるようになるかもしれません。



・・・などと分かった気になった時が、投資にとっては一番ヤバイんだけど
↑話の腰ポッキリ(・∀・)